映像講義をWeb(ブロードバンド)で提供するオンライン学習システムです。
動画によるWeb(インターネット)学習で教室以上の効果が期待できる講義が受講でき、併せて答案練習で合格レベルの実力を身につけることができます。
理解するまで、いつでも、どこでも学習する事が可能です。

≪ネットライセンススクール3つの特徴≫
★いつでも、どこでも、何度でも アクセスし放題 で繰り返しの学習ができます。
★学習上の疑問、質問もすべてメールで個別対応!
★学習の進み具合が一目でわかる、安心のサポートシステム!

興味はあるけど、家にパソコンやネット環境がない…という方でも大丈夫!
ご自宅とみとみ学園への通学、お好きな場所を選んで受講可能です!


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 ビジネス実務法務3級講座 医療事務(診療報酬請求事務)
 第二種証券外務員講座  秘書技能検定2級・3級講座
 FP2級・3級講座  ビジネス能力検定3級講座
 DCプランナー2級講座名  数学 一直線
 英語 一直線
 基本情報技術者講座
 第一種衛生管理者講座
 乙種第4類危険物取扱者講座
 電験3種
 測量士補




■秘書検定は、就職・転職の採用試験でのPR材料として、威力を発揮する人気の高い文部科学省認定の公的資格です。女性だけでなく最近では、男性受験者も1割近くなっています。
資格取得をつうじて将来の方向性の明確さ、積極性などで自己アピールができたという成功例もよく耳にします。

■毎年10数万人の方々が受験する背景には、女性の社会進出はもちろんのこと、秘書検定の学習内容が、ビジネス社会の常識として仕事上、役立つ知識・技能であり、また、社会人として、敬語の正しい使い方、ビジネス文書、マナー接遇、冠婚葬祭等の知識が、幅広く身につくからなのです。

■こんな方にオススメ
・大学生、短大生、専門学校生、高校生など、就職志望の学生
能力向上を目指す在職OL
秘書の方々



■本講座は「早稲田ワーキングスクール」との共同開発講座です。 早稲田ワーキングスクールは、長年に亙って秘書検定対策講座を開催し、数多くの合格者と驚異的な合格率を誇っています。本講座は、最近の出題傾向を分析の上で合格ノウハウをふんだんに盛り込んだカリキュラムとなっていますので安心して試験に臨むことができます。

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■衛生管理者は、職場の衛生、作業条件・施設などを管理し、労働者の健康障害の防止、衛生上の調査及び改善、業務上疾病の原因の調査を行うことにより労働者の健康を守る専門家です。
労働安全衛生法により、常に50人以上の労働者を抱えている事業所では、必ず衛生管理者を1人以上置くことが義務付けられています。

■衛生管理者資格取得の三大メリット
●昇進、昇給につながる
総務、労務部門のエキスパートとして活躍でき、資格手当ても期待できます。
●就職、転職にも有利
常に50人以上の労働者を抱えている事業所では、衛生管理者を1人以上置くことが義務付けられています。しかし実際には有資格者の絶対数が不足していることもあり、未選任の企業が多いという実情です。 そのため企業のニーズも高く、就転職に有利になります。
●他資格とも関連
衛生管理者の知識は、近年注目されている社会保険労務士試験を学習するときに役立ちます。社会保険労務士への第一歩として衛生管理者資格を取得する受験生が増えています。

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■危険物の取扱に従事する方に対する資格試験は、昭和23年に制定された消防法に基づき行われてきましたが、その後の消防法の改正により危険物取扱者試験について指定試験機関制度が創設され、それ以来、平成17年3月末で、その受験者数は延982万人に達しています。
毎年、甲種、乙種、丙種あわせて五十万人近くが受験している人気の国家資格です。

■危険物取扱者は、ガソリンスタンドや化学工場など危険物施設等での安全を人的な面から支える重要な任務を担っており、取扱作業、立会い、保安監督などを行うことで災害の防止に活躍しています。また、昨今、技術の革新と建物の大規模化には目を見張るものがあり、その責務も益々重くなっています。

■こんな方にオススメ
・化学を勉強されている方
・工場やガソリンスタンド等、化学、石油、輸送業界に携わっている方

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■人生には就職、保険の加入、結婚、出産、マイカー及びマイホームの購入、子供の教育、両親の介護、退職後の生活や健康に関すること等様々なイベントがあります。それらのことは楽しいことである反面、常に資金的な問題が必ず関わってきます。
FPはそのような人生のイベントの資金的な面でお客様に対して継続的かつトータルなお手伝いをする人々のことです。

■FP取得のメリット
・ FPの持つ幅広い知識、それも社会人として必要な知識が身につき、しかも社会人としての視野が拡がリ増す。
・ 生保・証券など各種金融機関や不動産・建設業、それに加え企業の教育部門など幅広い業界で有効な知識が得られます。
・ 営業職の場合、より高い顧客満足度のある提案業務が行えます。
・ 一般企業でも、直に顧客と接する部門の方はもちろん、人事や総務の方も、年金相談、社会保険、財形貯蓄の相談など幅広く活かせます。
・ 資格取得後、各種セミナーなどの参加にすることにより幅広い人脈が得られます。


■多岐にわたるFP試験の出題項目のうち、最重要項目を中心に学習します。
(1)通信教育(解答送付)
(2)動画講義(インプット)と進み基礎的な知識を確認。
(3)模擬試験・項目別演習(学科試験対策)
(4)実技試験対策講義

■日本FP協会の認定コースであるFPは本講義と直前講義及び実技試験対策講義からなる、e−ラーニングによるFPコースです。Webによる動画講義は教室学習と同じものを提供していますので、安心して学習することができます。また、質問システムも完備していますので、苦手な分野も安心して学習することができます。合格者はFPの登録を受けることができるとともに、国家資格である2級FP技能士の称号が付与されます。

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■基本情報技術者は、14ある情報処理技術や試験の中で、最も受験者が多い国家資格です。4月と10月の年2回の試験には、毎年14万人以上の受験者が集まります。
■情報技術全般に関する基本的な用語や内容、上位技術者の指導のもとにプログラム設計書を作成する能力、1つ以上のプログラム言語を持ち、その言語を使ってプログラム作成、さらに作成したプログラムをテストする能力を習得が合格の目安になります。
また、この資格は、開発や運用に携わるプログラマーやエンジニアと言った管理者レベルの立場を目指す方にとっては、業務上必要となる基礎知識を身につける資格です。

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■ビジネス能力検定(B検)は、現代の職業社会が必要とするビジネス能力を、あなたがどの程度備えているかを客観的基準で評価する技能審査です。試験問題は、第一線企業の人事教育部門のエキスパートと職業教育界の専門家が作成し、社会人として必要なビジネス知識、社会常識、ビジネスマナー、ビジネススキル等を学習した成果を、1級から3級の級別検定で評価します。
各級を着実にステップアップし、的確なビジネス能力を身につけていくことがこの検定の目的です。

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■ビジネス実務法務検定は、今まで明確でなかった「実務法律知識」の認定基準として数多くの企業から注目を集めています。
本講座は合格のためのテクニックはもちろん、本質的な法律センスを身につけていただけるように主眼を置いています。この機会にぜひビジネス実務法務検定3級講座にチャレンジしてみて下さい。

■ビジネス実務法務検定では、およそビジネスに関わるあらゆる分野からの出題がされています。民法・商法から始まり、労働法、民事訴訟法、著作権法、特許法、PL法などの特別法にまで及ぶ非常に広い範囲が設定されています。

■下記の表は、過去にビジネス実務法務検定で出題された科目と他資格の出題科目を一覧にしたものですが、法律系他資格と重複する科目が多く、ビジネス実務法務検定取得後に法律系の資格を狙う場合、予備知識がありますのでかなり有利なスタートを切ることができます。
3級取得後ならば宅建、行政書士など、2級取得後ならば司法書士などへのステップアップが可能です。また、「ビジネスライセンス」という側面をクローズアップした場合、ビジネススキルを大きく育てる組合せとして、「簿記(会計)」「FP(ファイナンシャルプランナー)(金融)」のダブルライセンスも良いかと思われます。
 ビジネス
実務法務
司法試験司法書士不動産
鑑定士
社労士行政書士宅建
民法 
商法   
労働法    
民事訴訟法    
不動産登記法   
刑法    
PL法      
知的財産法      
国際法      

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■現在話題の年金問題を公的年金、企業年金、退職金という広域的な観点で捕らえる資格です。投資の知識、ライフプランニング、リタイアメントプランニング等の実用的な話題も学習します。FP、社労士からのダブル資格を目指される方や、各企業の総務担当者にとって最適の資格です。

■現在、日本の年金制度は、移行期にさしかかっており、様々な場面での活躍が期待されております。また、将来的には高齢化社会の進展、年金制度の複雑化により個々の年金加入者や高齢者のライフプランを提案するなどの仕事も今後求められることが予想されます。

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■証券外務員資格は、証券会社(会員)や金融機関(特別会員)証券仲介業者などで株式・債券・投資信託等の金融商品を取扱う際に取得必須の日本証券業協会の資格です。従来まで受験資格が協会の協会員(証券会社や金融機関)の役職員等に限定されていましたが、平成16年9月より、一般の方でも証券外務員資格試験(会員二種外務員資格)が受験できます。

■こんな方にオススメ
・ 新たに金融機関に勤めたいと考えている方
・ 転職を考えられている方
・ 独立して証券仲介業のビジネスを考えている方
・ 証券以外の金融機関にお勤めの方で、ステップアップを考えている方

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■電気主任技術者の業務は、基幹エネルギーである電気を安全かつ有効に利用できるように、電気工作物の工事を保安・監督することです。

■現代社会の動力源、電気設備の保安管理のスペシャリストだけにとどまらず、地球温暖化を防ぐ官民一体プロジェクトの一環として、今や企業の省エネルギー対策として必要不可欠な知識、技術として電験3種は重要視されています。

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■測量士・測量士補は都市開発や道路などの公共事業、建築現場など、土木・建設工事には必要不可欠な専門技術者です。測量士補は測量士の作成した計画に従って現場で実際の測量に従事します。基本測量、及び公共測量に従事する為には本資格が必要です。

■本資格を取得すれば、都市計画や土地再開発などに関する知識を有することが証明できますから、土木・建築会社を目指す方には、就職の面で非常に有利になります。すでに関連業務に従事している方にとっても、スキルアップの大きなチャンスとなります。

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■医療事務の仕事は主に5つの業務に分かれます。

・外来患者へのサービス業務
・入退院患者へのサービス業務
・レセプト業務
・秘書業務
・その他業務

以上のように、病院・診療所内で幅広い活動があり、臨機応変な対応が望まれます。

■医療事務という名称は一般的に一つの資格と思われがちですが、それは総称で20個ほど資格や認定試験があります。
そのような中で「診療報酬請求事務能力認定」とは、(財)日本医療保険事務協会が実施する認定試験で、認定度が高く、各教育機関でもこの認定試験合格を目的としています。


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休校日 : 日曜・祭日・年末年始


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